私達はオウム真理教のマインドコントロールの恐ろしさを知っています。
しかし敗戦後6年8か月にわたってGHQが行った日本人への徹底したマインドコントロールは全く知りません。 戦後70年が経過しても、マスコミ・教育界を筆頭に私達日本人の大半が、未だにGHQのマインドコントロールに縛られており、国を危うくしている事に気付いていない事は、本当に空恐ろしい事です。
まずケント・ギルバート著書 『まだGHQの洗脳に縛られている日本人』 の一文を紹介します。 この本は是非 全日本人に読んで欲しい本です。
【 本書主旨 】
・・近年、中国・韓国・北朝鮮 による反日工作が、凄まじい勢いで日本に襲いかかっています。 恥ずかしながら、私はつい最近までは、南京大虐殺や従軍慰安婦なるものが、「本当にあったのだろう」 と思い、「日本も過去の事だから早く罪を認めれば良いのに」 と思っていました。 しかし自分なりに資料を集めて勉強した結果、それがとんでもない捏造のオンパレードであり、悪質なプロパガンダにすぎないと確信するようになりました。
その原因は戦後占領軍司令部(GHQ) が、マインドコントロール政策(WGIP=War Guilt Infomation Program) により、日本人を7年間 徹底的に洗脳し、武士道や滅私奉公の精神、皇室への誇り、それらに支えられた道徳心を徹底的に破壊することで、『日本人の精神の奴隷化』 を図ったからです。
しかし何故、戦後70年経過してもマインドコントロールが解けず自虐思考から脱却できないのでしょうか? その最大の原因は、戦後日本の政治家とマスコミと教育界 (大学・日教組・教科書出版社) です。彼らは日本人でありながら、アメリカが始めた『精神の奴隷化政策』 を率先して担ったばかりか、GHQが去った後もかえってそれを強力に進めているのです。 WGIPは多岐に亘りますが、具体例は 『30項目の報道禁止・言論統制=プレス・コード』 です。
まずケント・ギルバート著書 『まだGHQの洗脳に縛られている日本人』 の一文を紹介します。 この本は是非 全日本人に読んで欲しい本です。
【 本書主旨 】
・・近年、中国・韓国・北朝鮮 による反日工作が、凄まじい勢いで日本に襲いかかっています。 恥ずかしながら、私はつい最近までは、南京大虐殺や従軍慰安婦なるものが、「本当にあったのだろう」 と思い、「日本も過去の事だから早く罪を認めれば良いのに」 と思っていました。 しかし自分なりに資料を集めて勉強した結果、それがとんでもない捏造のオンパレードであり、悪質なプロパガンダにすぎないと確信するようになりました。
そして改めて日本人を見つめた時、そんな嘘のプロパガンダに晒し続けられた多くの人々から「愛国心」 というものが殆ど完全に抜き取られ、日本人としての自信や誇りが失われていると気が付いたのです。
日本の皆さんに、私が自信を持って言えることがあります。
それは、「愛国心」 さえ取り戻す事が出来れば、日本は名実ともに、世界で一番幸せな国になるという事です。 そしてそんな日本こそが、アジアの、そして世界のリーダーとしての尊敬を一身に集め、初めて本当の意味での世界平和に貢献できるようになるだろうという事です。
日本という素晴らしい国を愛し、将来を案じている一人のアメリカ人として、私は次の事を皆さんに言いたい。 PRC(中華人民共和国)や韓国の一方的な 「嘘」 や 「プロパガンダ」 に負けないでください。 そして今こそ、日本人としての 「愛国心」 と 「誇り」 を取り戻してください。 その為に必要な 「知識」 を学び、それを堂々と主張できる 「勇気」 を持ってください。
何故、日本人は70年間も愛国心や自信や誇りを喪失しているのでしょうか?その原因は戦後占領軍司令部(GHQ) が、マインドコントロール政策(WGIP=War Guilt Infomation Program) により、日本人を7年間 徹底的に洗脳し、武士道や滅私奉公の精神、皇室への誇り、それらに支えられた道徳心を徹底的に破壊することで、『日本人の精神の奴隷化』 を図ったからです。
しかし何故、戦後70年経過してもマインドコントロールが解けず自虐思考から脱却できないのでしょうか? その最大の原因は、戦後日本の政治家とマスコミと教育界 (大学・日教組・教科書出版社) です。彼らは日本人でありながら、アメリカが始めた『精神の奴隷化政策』 を率先して担ったばかりか、GHQが去った後もかえってそれを強力に進めているのです。 WGIPは多岐に亘りますが、具体例は 『30項目の報道禁止・言論統制=プレス・コード』 です。
1) 総司令官、GHQに対する批判 16) 戦争擁護の宣伝
2) 極東国際軍事裁判批判 17) 神国日本の宣伝
3) GHQが憲法起草した事の批判 18) 軍国主義の宣伝
4) 検閲制度への批判 19) 大東亜共栄圏の宣伝
5) アメリカ合衆国への批判 20) その他の宣伝
6) ソ連邦(現ロシア)への批判 21) その他の宣伝
7) 英国への批判 22) 戦争犯罪人の正当化、擁護
8) 朝鮮人への批判 23) 占領軍兵士と日本女性の交渉
9) 中国への批判 24) 闇市の情況
10) その他連合国への批判 25) 占領軍軍隊に対する批判
11) 連合国一般への批判 26) 飢餓の誇張
12) 満州での日本人の取扱への批判 27) 暴力と不穏な行動の扇動
13) 連合国の戦前政策に対する批判 28) 虚偽の報道
14) 大三次世界大戦への言及 29) GHQに対する不適切な言及
15) 冷戦に対する言及 30) 解禁されていない報道の公表
この決まりに違反した新聞は発禁の処分を受けました。
実際に朝日新聞は一度業務停止処分を受けて震え上がり、日本政府批判へ編集方針を180度転換して、その報道姿勢のまま現代に至っています。
30項目を見ると、『日本のマスコミが終戦直後から、ありとあらゆるものに対する批判を禁止された』 ことが分かります。 禁止されなかったのは 『日本政府に対する批判だけ”』です。だから日本のマスコミは今でも政府批判ばかりやっており、日本人の精神を荒廃させようようとしたGHQ洗脳が成功、しっかり根付いています。 日本人自身が此の事に気付き、一日も早く自ら呪縛を解くことが重要です。】
この決まりに違反した新聞は発禁の処分を受けました。
実際に朝日新聞は一度業務停止処分を受けて震え上がり、日本政府批判へ編集方針を180度転換して、その報道姿勢のまま現代に至っています。
30項目を見ると、『日本のマスコミが終戦直後から、ありとあらゆるものに対する批判を禁止された』 ことが分かります。 禁止されなかったのは 『日本政府に対する批判だけ”』です。だから日本のマスコミは今でも政府批判ばかりやっており、日本人の精神を荒廃させようようとしたGHQ洗脳が成功、しっかり根付いています。 日本人自身が此の事に気付き、一日も早く自ら呪縛を解くことが重要です。】
昨年米国では『アメリカ ファースト』 を叫ぶトランプ大統領が誕生しました。
当初25人もの候補者が乱立し、中でも一番の泡沫候補と見られたトランプ氏が、非常識な暴言を繰返しながらも何故か支持を拡大し、並居る常識的主流派の大物候補が次々と脱落していく様は、穏やかで常識的な私達日本人には、とても理解しがたい現象でした。
しかしトランプ氏の主義主張は、米国は自国の利益のみを追求するという米国伝統のモンロー主義そのもので、戦後70年間、政治・経済・軍事等あらゆる面で米国の強力な支配・影響下にあり、庇護を受けていた私達の政治経済、価値観、判断基準は根本から覆ることを示しています。
トランプ政権運営で、 今後日本最大の危機となるのは、『現在の日本国憲法では、国民の安全と生命が無防備となる事』
です。
さらに深刻なのは、この世界の重大事に対して日本国民の多くが他人事で、 『見ざる、言わざる、聞かざる
の “カエルの天国” に甘んじている事』
ではないでしょうか? 北朝鮮危機や中国習金平体制強化に対する新聞の報道や国民の無反応ぶりを見ていると、限りない不安や危惧を覚えます。
本来憲法は、その国のあり方を定める国の最高位の法律です。
しかし現憲法は、70年前に米国占領軍(GHQ)が僅か1週間で作成し押付けた占領基本法であり、『独立国最低限の国家責務である、“外敵から国民の安全と生存を守り、独立国としての主権・義務・責任を果たす事” を、日本は放棄し、”他国(平和を愛する諸国民)
の公正と正義を信頼して委ねる” と、憲法前文で宣誓』 させ、アメリカへの隷属を強いているのです。
隣国は 軍事大国、反日に凝り固まる世界で最も侵略的で危険な国々です。 決して 『国際法や国際慣行・常識の公正と正義を基本とし、日本国民を尊重して、その安全と生命を安心して任せ委ねられる信頼できる真の友好国』
ではありません。
◆内モンゴルやチベットやウィグルに侵略、海洋軍事覇権拡大する中国
◆核、ミサイル実験等の軍事脅威を高め、拉致問題を無視する北朝鮮
◆ウクライナ(クリミア)軍事侵攻、シリア軍事介入等で孤立を深めるロシア
◆世界中に 『7奪、慰安婦問題』 のデマを拡散し、反日無罪の国是の韓国
◆IS・アルカイダ等のイスラム過激派テロ、各国貧困層による無差別テロ拡散
◆内モンゴルやチベットやウィグルに侵略、海洋軍事覇権拡大する中国
◆核、ミサイル実験等の軍事脅威を高め、拉致問題を無視する北朝鮮
◆ウクライナ(クリミア)軍事侵攻、シリア軍事介入等で孤立を深めるロシア
◆世界中に 『7奪、慰安婦問題』 のデマを拡散し、反日無罪の国是の韓国
◆IS・アルカイダ等のイスラム過激派テロ、各国貧困層による無差別テロ拡散
さらに、米国トランプ政権が益々米国第一主義に凝り固まる中、日本は現憲法下で、国土や国民の生命・財産、安全・安心の社会体制を維持継続できるでしょうか? 70年前に米国占領軍が 『戦争放棄、再軍備禁止』 の米国製の憲法を有無を言わさず押し付けた歴史・経緯などお構いなしで自国の利益しか考えません。
GHQマッカーサー司令官は、日本の軍事脅威をなくし太平洋の小農業国にする為に、1946年2月3日 GHQ民政局職員(素人集団)に『憲法草案 マッカーサー・ノート 3原則』 を示して一週間で作らせた憲法草案を翻訳させ、それが日本国憲法となりました。
しかし憲法発布4年後に朝鮮戦争勃発し、日本の再軍備を禁じた米国は、手のひらを反して、滑稽にも防共の為の日本再軍備を指示し、警察予備隊⇒自衛隊を発足させます。
最近では西太平洋、東南アジアにおける米軍の肩代わり軍事プレゼンスを求めてきている米国の矛盾・エゴ・ご都合主義は今に始まった事ではありません。
どこの国も自国の安全と利益を最優先に考えており、他国を本気で守るわけがありません。
こういう世界の危機的環境に対して、民進党・共産党や新聞・テレビ報道は、何ら言及せず、処方箋を示す事もなく、相変わらず無責任な
『平和憲法・9条を守れ、戦争法案の安保関連法廃止』 を唱えるだけです。 残念ながら国民の大半も同じ意識で、5月3日の世論調査結果では、NHK 『改憲必要=25%』、朝日新聞 『改憲必要=37%』
であり、さらにNHKは、『この数年、憲法改正派は減少傾向』 と報じています。
また雑誌 『正論SP』 の国別国防意識調査(もし戦争が起こったら国の為に戦うか) では、日本はダントツの最下位で15%。
中国80%、韓国72%、米国62%、ロシア61%と、世界の中で異常な低さで、危機感を覚えます。
いくら日本だけが平和を希求していても、想定外の危機的事態が頻発する国際情勢です。 私は、万一戦争が勃発して大事な家族や友人の安全や生命が危機に晒される事態となったら、70歳となる老体でも
15%の国防側に加わり、命を懸けて日本を守る為に戦います。
こういった世界の大変化の中で、矛盾や欠陥が明確になった日本国憲法を見直し、改定して行こうという動きが活発化しています。 中でも6年前から産経新聞紙上に 『もっと身近な問題として憲法を考えよう』
という趣旨で、『中高生の為の“国民の憲法講座” 』が連載されてきました。 それを纏めた『正論SP “高校生にも読んで欲しい日本国憲法100の論点“』 が出版されました。 護憲派・改憲派に関わらず、全日本人が 『日本の平和と安全、憲法の在り方を考える材料』 にしてほしい貴重な本だと思います。
【参照】
「正論SP 日本国憲法100の論点」 (産経新聞社)
「正論SP 日本国憲法100の論点」 (産経新聞社)
「まだGHQの洗脳に縛られている日本人」 ケント・ギルバート:著
「やっと自虐史観のアホらしさに気付いた日本人」 ケント・ギルバート:著
「日本人を狂わせた洗脳工作」 関野 通夫:著 (自由社)
ケント・ギルバート氏は大の日本ファンのアメリカ人です。 1971年(19歳)にモルモン教の宣教師として初来日し、約2年間布教後アメリカに帰国。 法学博士・経営学修士号を取得し、司法試験に合格して国際法律事務所に就職。 再来日して弁護士・法律コンサルタントとして活躍しています。 日本大好きのアメリカ人の彼が最も恐れるのは、『脳天気で無責任な日本を守ることは無意味だとアメリカが判断し、経済的に有利なPRC(中華人民共和国) と手を結ぶこと。 その時は日本にいる意味がなくなるのでアメリカに帰るしかない』 と悲しげに語ります。
【異常に低い日本人の愛国心】
ケント・ギルバート氏は大の日本ファンのアメリカ人です。 1971年(19歳)にモルモン教の宣教師として初来日し、約2年間布教後アメリカに帰国。 法学博士・経営学修士号を取得し、司法試験に合格して国際法律事務所に就職。 再来日して弁護士・法律コンサルタントとして活躍しています。 日本大好きのアメリカ人の彼が最も恐れるのは、『脳天気で無責任な日本を守ることは無意味だとアメリカが判断し、経済的に有利なPRC(中華人民共和国) と手を結ぶこと。 その時は日本にいる意味がなくなるのでアメリカに帰るしかない』 と悲しげに語ります。
【異常に低い日本人の愛国心】
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